節税だけではない！多忙な医師の資産運用に不動産投資がおすすめな理由
医師の方は、不動産投資を行うことで節税効果が大きいだけでなく、副収入の手段として、将来に向けた資産形成や資産運用として株式投資・投資信託・FXなどの様々な手段がある中で、特に「不動産投資」は医師に向いていると言えます。
なぜなら、医師という職業を活かすことで一般的なサラリーマンと比べて不動産投資を優位に進めることができ、忙しい方にも向いている投資だからです。
そこで、今回は医師の資産形成や資産運用として「不動産投資」が選ばれる理由を６つご紹介します。
融資を受けやすい＝購入しやすい
不動産投資とは、金融機関から融資を受けて自己資金以上の資産形成や運用（収益）を手に入れられるメリットがあります。
つまり、「収益を生む資産を手に入れること」ができます。
入居者に喜ばれる立地・物件であれば、安定的に家賃収入を得ることができ、その家賃であなたの借り入れが返済できます。
また、その物件を売却すれば少なからず売却代金が得られるので、売却をする際には、融資額の返済に充てることもできます。
一般的なサラリーマンにおける不動産投資が実現出来ない要因は、ほしい物件に見合う与信や属性が不足し、「融資を受けることが出来なかった」ことがあげられます。
その点、医師は勤務医・開業医にかかわらず一般的なサラリーマンよりも所得が高く、金融機関からの信用力があり融資を受けやすいと言えます。
つまり、医師という職業のメリットを活かすことで、「融資額が多い・融資期間が長い・金利が低い」など、他の不動産投資家と比べて有利な融資条件で物件購入しやすいことが、不動産投資が選ばれる理由です。
多忙な医師でも取り組みが可能
不動産投資は専門知識も必要となり、空室や家賃下落リスク、物件の修繕、入居者対応などの手間やコストを考えると、煩雑なイメージによりハードルが高い投資と感じてしまいます。
確かに、不動産投資で物件を購入するタイミングまでは、物件選びから融資や契約手続きなどの煩雑な手続きが必要です。
しかし、購入後の賃貸経営は管理会社に委託することで、毎日何かをしなければいけないという投資ではありません。
医師という本業が忙しくても取り組める投資であることはメリットです。
管理会社に委託できる不動産投資ですが、注意すべき点は優良な管理会社を選ぶことです。
管理会社の力の差で、不動産投資成功の可否が決まると言っても過言ではありません。
物件選びよりも、あなたの資産を託す管理会社選びを重視しましょう。
安定収入を得ることができる
医師も人間のため、今と同じ収入が一生保証されている訳ではありません。
病気やケガ、事故やトラブルなどにより働けなくなるリスクもあります。
すると、今までのような収入がなくなってしまいます。
一方で、不動産投資の場合は安定的な家賃収入が見込めます。
例えば、年間360万円の家賃収入を見込める物件が5,000万円で売り出されていたとします。
この物件を、自己資金1,000万円、借入金4,000万円で購入し、年間の返済額が200万円の場合、
年間家賃収入 360万円
年間返済額 200万円
管理費・固定資産税等の諸経費 50万円
差引収入 110万円
となります。
自己資金1,000万円に対する利回りを考えてみると、
110万円 ÷ 1,000万円 ＝ 「11％」
になります。
他の投資に比べ安定的な収入を得ることができるのです。
このように、医師という本業を続けながら不動産投資を行い、計画的に資産形成や収益を増やしておくことで、万一の時でもある程度の生活レベルを維持することができます。
所得税の節税効果が期待できる
日本の所得税は「所得が上がれば上がるほど税率も上がる」累進税率になっています。
【参考：個人の所得税税率表】
| 所得税の速算表 | ||
| 課税される所得金額（課税所得） | 税率 | 控除額 |
| 195万円以下 | 5％ | 0円 |
| 195万円を超え 330万円以下 | 10％ | 97,500円 |
| 330万円を超え 695万円以下 | 20％ | 427,500円 |
| 695万円を超え 900万円以下 | 23％ | 636,000円 |
| 900万円を超え 1,800万円以下 | 33％ | 1,536,000円 |
| 1,800万円を超え4,000万円以下 | 40％ | 2,796,000円 |
| 4,000万円超 | 45％ | 4,796,000円 |
上表のように課税所得が
「900万円超 ～ 1,800万円以下」 ⇒ 「33％」
「1,800万円超 ～ 4,000万円以下」 ⇒ 「40％」
「1,000万円超 ～ 」 ⇒ 「45％」
という高い税率構造です。
よって、高額所得者の方が単純に収入を増やしても、高税率のために思ったような手残りにならないケースがあるのです。
高額所得者である医師の場合も、安定収益の確保と同様に節税対策を意識することが資産形成にも有効となります。
その対策として不動産投資による「節税」があります。
なぜ不動産投資が節税対策になるのかというと、お金の支出のない税務上の経費「減価償却費」というものを活用することが出来るからです。
併せて、法人化による不動産投資も節税対策として効果があります。
賃貸経営は他の投資に比べリスクが低い
不動産投資により収益を得る方法は、売却益（キャピタルゲイン）と、家賃収入による継続的な安定収益（インカムゲイン）を得る方法の２つがあります。
売却益を得る方法とは、不動産を購入し、一定のタイミングで売却することにより売却益を得る方法で、いわゆる「転売」と呼ばれるものです。
この方法は、株式投資などと同じように不動産価格の推移を読み、購入時よりも価格が上昇したタイミングで売却する必要があるため、不動産市場・価格相場などを把握しておく必要があり、忙しい方には不向きと言えます。
売却のタイミングで価格が下落していれば、思うような売却益が得られません。
上手なタイミングで売却できれば大きなメリットを受けることができるのですが、株式投資と比較して不動産は流動性が低いため、売りたくても売れない場合もあります。
このようなリスクが伴いますので、医師にお勧めする方法は長期保有を前提とした「家賃収入による継続的な安定収益（インカムゲイン）を得る方法」です。
株式投資や不動産は市場により価格変動しますが、どんなに不況に陥ったとしても衣食住の「住」である「住まい（家）」は必ず必要なものです。
人口減少時代と言われていますが、人が暮らす上で人気のある場所や地域（立地）の物件を選んでおけば、入居者がいなくなることや不動産価格や家賃が急激に半分になるとは考えられないからです。
但し、同じ不動産投資でも、店舗やオフィスなどは景気動向にも影響を受けます。
よって、長期保有を前提としたアパート・マンションなどの賃貸住宅による不動産投資は、市場や経済動向などに左右されにくいため、安定的な運用が可能です。
株式投資や売却益目的の不動産投資などに比べて一度に大きなメリットを受けることはないのですが、リスクが少ない投資方法と言えるのです。
将来の開業用地として活用も可能
購入した不動産を医師ならではの方法で活用することも可能です。
例えば、勤務医の場合は開業が見込めそうな立地の物件を購入しておくことで、将来その資産を活用して開業することも可能です。
将来を見越して早めに不動産投資を行っていれば、開業時には家賃収入で借り入れが全て返済されている可能性もあり、売却して他の土地に買い換えることや、建て替えにより開業も可能です。
今後の高齢化社会においてニーズが高まると推測される高齢者の住まいとして、クリニック＋サービス付き高齢者住宅や高齢者専用賃貸住宅などに改修や建て替えをすることも考えられます。
不動産投資により取得した資産から安定収益を得る目的とともに、地域の医療拠点として活用することも可能となるため、医師にしかできない付加価値ある不動産投資方法とも言えます。
このように、早めに不動産投資による資産形成や運用を行っておけば、本業を活かした活用ができるなど、医師にとって様々なメリットや展開が考えられるのが不動産投資です。
まとめ
これからの社会・経済情勢は、今よりも厳しくなる可能性があります。
将来の生活不安に関しては、医師だからと言って関係ない訳ではありません。
一般的なサラリーマンよりも高額所得者と言われていますが、貯蓄だけで豊かな老後の生活を手に入れられるとは限らないのです。
将来の豊かな生活を手に入れるためにも、貯蓄ではなく投資という視点での資産形成や資産運用を考えていく必要があります。
その方法として、一つの手段が不動産投資です。
不動産投資は金融機関の融資を受けて自己資金以上の資産を手に入れることができるとともに、家賃収入という安定収益を得ることができ、忙しくて時間的余裕がない方にも可能な投資だからです。
他に、所得税の節税効果も期待できるため、高額所得者にもお勧めできます。
このように、他の投資方法に比べて多くのメリットがあります。
医師という職業の優位性やメリットを活かし、不動産投資を検討してはいかがでしょうか？
