不動産投資にオススメ？「女性限定物件」とは

不動産物件には「女性限定物件」という種類があります。女性限定物件は、入居者を女性だけに限定しているアパートやマンションですが、オーナーにとってどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。さらに、一口に女性といっても学生から社会人まで幅広く、職業も様々です。女性の属性を細分化した場合に、それぞれの属性にはどのような物件が適しているのでしょうか。今回は、不動産投資をする上での女性限定物件のメリットやデメリットについて詳しくご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

女性限定（専用）物件とは

女性限定物件とは、一般的に入居契約者が女性に限定された物件を指します。ただし、女性限定のルールにも幅があり、「男性の出入りは認めるが宿泊は不可」「男性の家族や親族に限り出入りを認める」「家族を含めたすべての男性の出入りを認めないなど物件」など様々な形態があります。

女性にとって、同じ建物内の住人がすべて女性であるということは、安心できるポイントにもなります。廊下やエレベーターで顔を合わせる場合や洗濯物を干す時など、隣近所がすべて女性であれば、それ程気を使わなくてよいでしょう。 また、セキュリティが充実しているのも女性入居者が重視するポイントです。オートロック、二重施錠、モニター付きインターホン、防犯カメラなどを設置している物件が多くみられます。また、中には管理人が24時間常駐している物件もあります。このように安全に暮らせることが、女性入居者にとっては必須の条件にもなっています。 さらに、外観や内装が女性好みのデザインや造りに工夫されているものが多くみられます。周囲に溶け込んだスマートな建物デザインやお洒落な室内空間、クローゼットのスペースが広めにとってある、収納が低めの設計になっている、キッチンがシステム仕様になっている、浴室とトイレが別になっているなど、女性が使いやすい設備が備えられているのも特徴です。 ただ、このように建築費や設備費にコストがかかるため、採算性の面から家賃設定が高くなる傾向にあります。

不動産投資における女性限定物件のメリット・デメリット

それでは、不動産投資として女性限定物件を検討する際のメリット・デメリットを整理してみます。

一定の需要が見込める

女性限定物件のメリットとしては、一定の根強い需要が見込めることが挙げられます。女性限定物件を探している入居希望者は、女性限定物件のみに的を絞って探しているケースが多くみられます。そのため条件面で折り合いがつけば、比較的話がまとまりやすいのが特徴です。

高めの家賃を設定できる

女性限定物件では、外観やセキュリティ面といった建築費・設備費などがそれなりにかかります。多くの女性限定物件では採算を図るために、高めの家賃が設定されているので、家賃収入も多めになるのがメリットです。

建築費や維持管理費がかかる

しかし一方では、建築費や維持管理費が高くなりやすいのがデメリットにもなります。女性好みの外観・内装、セキュリティ面の充実、女性が使いやすい設備の仕様などが求められるため、その他の投資用物件に比べて費用が膨らむこともあります。

女性限定（専用）物件のターゲット層

女性限定物件の入居対象者は学生から社会人まで幅広いため、それぞれで求められるポイントも違ってきます。ここでは、女性の職業（属性）によりどのような物件が適しているかについてご紹介します。

 女子学生向け

大学・短大・専門学校・予備校に通う女子学生は、親が保証人になるケースが多く、家賃が滞っても実家から補填される可能性が高いため、優良な入居者属性といえそうです。 しかし、若いために友人や知り合いの出入りが多く、深夜まで騒いで近隣に迷惑をかける可能性もあります。学校から遠くない比較的交通の便の良いエリアであれば一定の需要は見込めますが、近年子供の数が減少していることから、女子学生限定とするかどうか入居需要を見極めるなどの十分な検討が必要でしょう。

女性社員向け

企業で働く女性社員は、安定した継続収入があり、また大人として落ち着いて暮らすパターンが多いとみられることから、最も優良な入居者属性といえます。 収入がある分、家賃は高めに設定しても需要は見込めますが、立地や内装、設備にはそれなりの水準を求められます。 交通の便が良い立地、センスの良い内装、ある程度の充実した設備などが要求されるため、その分、物件取得費や維持管理費がかかる可能性があります。

水商売の女性向け

水商売の女性は、高収入の方から安定収入がない方まで所得に幅があります。家賃の滞納や飲酒にかかるトラブルなども発生する可能性もあるほか、保証人を頼むことができないケースもあり、一般的に入居審査が通り難いという側面もあります。 そのため、給与明細書や所得証明書などで収入審査をしっかりと行い、保証人がいない場合は保証会社を利用してもらうなどの対策を講じる必要も場合によってあります。 物件の立地は、繁華街や飲み屋街からあまり遠くない交通の便が良いエリアであれば、一定の入居需要が見込めるでしょう。

投資家が女性限定物件を検討する際に知っておきたいポイント

投資用物件として女性限定物件を選ぶ際にどのようなポイントに気をつければよいのかについてみていきましょう。

立地環境面

女性は住環境を重視する傾向にあることから、女性限定物件では環境面に配慮した立地が重要となります。 例えば、帰宅途中で人気のない道を通らなければならなかったり、繁華街や風俗店、ギャンブル施設が近くにあったりする環境は好まれません。 一方、閑静な住宅街の中にありつつも駅まで徒歩10分以内だったり、近くにコンビニやスーパーがあるなど、利便性の高い立地環境を備えた物件などが候補に挙がるでしょう。

防犯・セキュリティ面

防犯面は、女性限定物件に求められる要素として非常に重要です。防犯性能を向上させるには、セキュリティ関係の設備を中心に充実を図ることが必要で、場合によっては、常駐管理人や警備委託のコストもかかります。

清潔面

女性は住まいや生活に清潔感を求めます。女性限定物件では、内装、その中でも特にキッチン・浴室・洗面所・トイレなどの水回りは、見た目から清潔なイメージを与える仕様にすることが重要です。場合によってはリフォームや改装なども必要になってくるでしょう。

設備面

料理好きの女性向けに調理場を広めにするなどキッチン関係の設備を充実する、または、入浴好きの女性向けにジェットバスなどの設備を導入するなどの工夫も大切です。 また、お洒落好きの女性のために大きめのクローゼットや広い洗面台と鏡なども検討する必要があります。さらに、ペット好きの女性が多いことから、ペット可の場合は壁や床をペット仕様（傷がつかない素材）にするなども検討要素となるでしょう。 これらの環境・防犯・清潔・設備の諸要素を満たすには、それなりの予算が必要ですが、募集家賃を無制限に上げることは難しいため、費用対効果を考えながら採算がとれる範囲内で物件のリフォームを考えるべきでしょう。

まとめ

女性限定物件には、オーナーと入居者双方に様々なメリットがある反面、デメリットもあります。女性限定物件も一般的になってきたとはいえ、まだまだ物件が少ない・条件に合う物件がなかなか空かないのも事実です。入居者の属性が違えば、それぞれの属性が重視する視点も異なってきます。ターゲットを特定の属性に絞る場合は、それぞれの属性の特質を見極めた上で対応策を講じることが大切です。

女性の社会進出も進み、一人暮らしする女性の数は増加傾向にあります。差別化できる人気物件となれば、安定経営・収益性の確保が可能となります。デメリットも視野にいれて女性限定物件を検討することをオススメします。